DI

DIは、景気や業況の変化がどこまで広がっているかを表す指数です。ただし、内閣府の景気動向指数DIと日本銀行の短観DIは、同じ略称でも計算方法と基準値が違います。

内閣府DIは改善系列の割合で50%が目安、短観の業況判断DIは「良い」から「悪い」を引き0が境目です。数字を見る前に統計名を確認します。

同じDIでも二つの代表的な計算がある

DI計算の考え方読み方の目安
内閣府の景気動向指数DI3か月前より改善した採用系列の割合。横ばいは0.5系列として数える一致DIは50%超で改善が広がる傾向
日銀短観の業況判断DI業況が「良い」の回答割合-「悪い」の回答割合プラスなら「良い」が「悪い」を上回る

たとえば「DIが45」とだけ書かれていても意味は確定しません。内閣府DIの45%と、短観のプラス45%では尺度がまったく異なります。

内閣府DIは広がりを測る

改善した系列の数を割合にするため、一つ一つの変化幅は反映しません。多くの系列が小幅に改善した場合と、同じ数の系列が大幅に改善した場合でDIは同じになり得ます。変化の強さはCIで補います。

短観DIは回答の構成を測る

短観の判断項目は、原則として1社1票の単純集計です。企業規模や業種別の結果、現状と先行きの差を確認します。また、業況判断のような水準DIと、販売価格や金利水準のような方向性を尋ねるDIを混同しません。

よくある読み間違い

  • 内閣府DIが50%を超えたことを、景気の勢いが強まった証拠と断定する
  • 短観DIが前回より上がっただけで、売上額も増えたと判断する
  • 大企業のDIを自社と同じ市場環境だとみなす
  • 月次DIと景気の山谷判定に使うヒストリカルDIを同じものと考える

社内アンケートへ応用するとき

営業見通しなどをDI化する場合は、質問、回答肢、対象者、基準期間を固定します。回答割合の変化は現場感の広がりを示しますが、受注額や利益率などの実績値とセットで確認します。

根拠資料:内閣府 景気動向指数の利用の手引 / 日本銀行 短観FAQ

最終確認日:2026-08-12 内閣府・日銀の算出方法改定時に更新します。

 

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