同じDIでも二つの代表的な計算がある
| DI | 計算の考え方 | 読み方の目安 |
|---|---|---|
| 内閣府の景気動向指数DI | 3か月前より改善した採用系列の割合。横ばいは0.5系列として数える | 一致DIは50%超で改善が広がる傾向 |
| 日銀短観の業況判断DI | 業況が「良い」の回答割合-「悪い」の回答割合 | プラスなら「良い」が「悪い」を上回る |
たとえば「DIが45」とだけ書かれていても意味は確定しません。内閣府DIの45%と、短観のプラス45%では尺度がまったく異なります。
内閣府DIは広がりを測る
改善した系列の数を割合にするため、一つ一つの変化幅は反映しません。多くの系列が小幅に改善した場合と、同じ数の系列が大幅に改善した場合でDIは同じになり得ます。変化の強さはCIで補います。
短観DIは回答の構成を測る
短観の判断項目は、原則として1社1票の単純集計です。企業規模や業種別の結果、現状と先行きの差を確認します。また、業況判断のような水準DIと、販売価格や金利水準のような方向性を尋ねるDIを混同しません。
よくある読み間違い
- 内閣府DIが50%を超えたことを、景気の勢いが強まった証拠と断定する
- 短観DIが前回より上がっただけで、売上額も増えたと判断する
- 大企業のDIを自社と同じ市場環境だとみなす
- 月次DIと景気の山谷判定に使うヒストリカルDIを同じものと考える
社内アンケートへ応用するとき
営業見通しなどをDI化する場合は、質問、回答肢、対象者、基準期間を固定します。回答割合の変化は現場感の広がりを示しますが、受注額や利益率などの実績値とセットで確認します。
根拠資料:内閣府 景気動向指数の利用の手引 / 日本銀行 短観FAQ
最終確認日:2026-08-12 内閣府・日銀の算出方法改定時に更新します。